【コラム】第24回 ビジネスの本質的価値を地図情報分析の戦略に組み込む

米国Esriのユーザー会が7/13(月)~7/16(木)にかけてバーチャル イベントとして行われました。その中で印象に残ったプレゼンテーションを紹介します。

 

このプレゼンテーションでは、マーケティングツール、情報共有ツール、各種分析ツールなどを導入する際の失敗例とあるべき姿を取り上げていました。以下はその例になります。

 

 

□望ましくない例(失敗例)

 

ビジネスシーン1

 

 

 

市政に携わる法務課担当が、暴力犯罪を減らす必要があると考えています。それに対し、何かしらの情報戦略ツール導入のコンサルティングをしているスタッフがいたとして、以下のような受け答えをしたとします。

 

「地図表示や各種アプリケーションを取り揃えています。」
「ネームド ユーザーに付属する Portal ライセンスは・・・」
「ArcGIS GeoEvent Server  を使用して・・・」

コンサルティングのスタッフが単に製品の機能などを並べるだけでは、法担当はおそらく理解できず、お互いのコミュニケーションは停滞してしまい、ひいては情報戦略ツールの導入にも悪影響を及ぼしてしまう恐れがあります。

 

 

□あるべき姿

 

ビジネスシーン2

 

 

同じケースですが、法担当は暴力犯罪を減らす必要があると考えています。情報戦略ツール導入のコンサルティングスタッフがいるとしまして、彼らは地図情報戦略への落とし込み提案をするとします。

 

「犯罪発生インシデントのステータスを可視化するダッシュボードを用意してはいかがでしょう。」
「リアルタイムに業務の状況を表示しましょう。」
「犯罪レポートを作成してみましょう。」

法務課担当も具体案を理解して、深堀すべき案を検討する余地が生まれます。

 

このようにビジネスの本質的な課題・真意を理解せずに表面的な製品説明や機能説明だけに終始するとで済まそうと、相手は説明を理解できない場合があります。そのためコンサルティングスタッフは、相手先のビジネスの本質的な課題や潜在的な真意を理解していく必要があります。

 

本サービスの mapDISCOVERY を利用する際に意識しておきたいこととしまして、目標を定め、計画を立て、項目に優先順位をつけ、実行し、情報共有し、そして一番大切なことはビジネスの本質を理解することです。そういう意識を持ちつづけ、エリア特性把握の面倒な作業やコストを低減し、マーケティングの意思決定を改善し、経営層との円滑なコミュニケ―ションにつなげていきましょう。

 

 

関連リンク

 

 

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